１． まず、保険に入る目的をはっきりさせよう

保険を選ぶには、まず、「どんな保障をして欲しいのか」という目的を決めましょう。
例えば、
�@「自分が亡くなったときに、葬議代などの一部としたい」
�A「病気やケガで入院しなければならなくなったときの入院費が欲しい」
�B「亡くなったときの保障も、病院に入院したときの保障もどちらも欲しい」
――などです。
この目的がはっきりしていないと、目的外の保険を契約してしまい、無駄な保険料を支払ってしまうことになりかねません。まず、「自分にどんな保障が必要か」をはっきりさせましょう。

２． 目的が決まったら、保険の種類を選ぶ

目的に合った保険の種類の選び方は、以下を参考にして下さい。

（１） 「自分が亡くなったときの葬儀代など、死亡時の保障が必要だ」という場合

この目的で保険に加入するのであれば、「定期保険」や「終身保険」を選びます。
違いは、定期保険は「一定期間の保障」であるのに対し、終身保険は「一生涯保障が続く」という点です。
これだけ聞くと「終身保険がいい！」と思われるかもしれませんが、終身保険は貯蓄性のある保険のため、保険料負担が重くなります。
これに対して、「定期保険」は一定年齢（保険会社によって異なります）までは、保障を続けることができますが、その年齢を過ぎると保障が終了してしまいます。そうなると、いわゆる「掛け捨て」となってしまいます。しかし、その分、保険料は終身保険に比べ割安です。ただし、契約の更新時に保険料が増える場合がありますので、注意が必要です。また、定期保険を選ぶときは、いつまで契約を継続できるのか（保障が続くのか）、もしっかり確認しましょう。
少額短期保険では、「終身保険」の取扱いはしていませんが、90歳またはそれ以上まで契約を継続できる場合がありますので、比較してみるのも良いでしょう。

（２） 「入院したときの入院費などの保障が欲しい」という場合

この目的で保険に入るのであれば、医療保険を選びます。最近の医療保険の主流は、「終身保障」・「掛け捨て型」・「１回の入院限度が60日（その合計日数で1,000日程度まで。通算○○日という言い方がされています）」です。
保険料の負担感を減らす目的もあり、「終身払い〜一生涯保険料を払い続ける〜」としている場合も多く見受けられます。

「１回の入院限度」というのは、ある傷病で病院に入院し退院するまでの日数のことをいいますが、同一疾病（原因を同じくする疾病）で退院後に再入院する場合には、退院と再入院の間が「180日以内」であると、「継続した入院」とみなされます。

【例１】 脳梗塞でＡ病院に40日入院し、そのままリハビリのためＢ病院に転院し、90日間の入院をした場合⇒合計で130日間の入院であっても、60日分の給付金のみ支払われます。 【例２】 胃がんで40日入院し、退院した後、125日後に肺への転移が認められ、40日間再入院した場合⇒合計で80日間の入院であっても、60日分の給付金のみ支払われます。 【例３】 胃がんで40日間入院し、退院した後、３年後に肺への転移が認められ、70日間再入院した場合⇒この場合は、最初の入院時に40日分と、再入院の70日のうちの60日分の給付金がおのおの支払われます。 【例４】 胃がんで40日間入院し、退院した後、100日後に脳梗塞で再入院し、50日間の治療後、退院した場合⇒この場合は、別疾患のため、おのおの各々の入院に対し、40日、50日分の給付金が支払われます。

医療保険では、この他に「手術を受けた場合」、「退院した場合」などに所定の給付金が支払われる特約があります。治療目的の入院が短縮化されていることから、１回の入院日数も短縮化されてきていますが、高齢者の場合や慢性疾患、脳血管障害の場合には入院日数が長期に渡るケースもあり、実際には「１回の入院限度の６０日分だけ支払われて終わり」ということもありえます。また、過去の病歴・現在の健康状態から加入できない場合もありますし、高齢者では保険料が高いなど、加入条件が厳しくなることもあります。

なお、医療保険にも、「定期型〜一定年齢まで保障する〜」のプランがあります。加入に際しては、保険料負担、給付額や入院期間の制限などをチェックし、さらに死亡時の保険金の支払有無、解約時の返戻金の有無なども確認すると良いでしょう。

（３） 「死亡したときも、入院したときも保障が欲しい」という場合

先の�@と�Aでご説明した死亡保障の「終身保険」と「定期保険」、それに入院保障の「医療保険（終身型または定期型）」を組み合わせて加入する、という方法があります。

また、死亡保障の「終身保険」・「定期保険」に、「入院特約」として医療保険とほぼ同様の保障内容の特約を組み合わせて販売している商品があります。一般の生命保険会社では、この場合の「入院特約」は、80歳で終了してしまうケースがほとんどです。加入に際しては、その点を確認しましょう。

さらに、「入院した日数分に対して給付金を支払う」というタイプではなく、三大疾病（がん・心筋梗塞・脳卒中）で、入院した場合（または一定症状になった場合）に、給付金を定額で支払うタイプのものもあります。病気は選べませんが、家族の傷病歴などから、特に三大成人病に不安のある方は、検討するのも良いと思います。

　少額短期保険業者では、こちらのタイプの保険を扱っている会社があります。死亡保障と入院保障が確保される期間と保障額（入院１日についての給付額と支払日数限度など）を確認して比較検討してみると良いでしょう。

３． 健康状態によって保険の種類を選ぶ

ＣＭでやっている「○○れます！」のような「引受緩和型」保険（死亡保障も医療保障も）は、病歴のある方の加入を前提にある程度の「保険料の上乗せ」をしています。ですから、過去（概ね5年以内）に大病をしていない方、現在、通院・投薬治療等を受けていない方は、これらの保険ではなく、普通の「定期保険・終身保険」や「医療保険」などに加入するのがいいでしょう。

少額短期保険業者の場合、契約に際して多くが「告知を取らない」方法を採っています。
その代わりに、「免責事由および免責期間」という「保障をしない場合と期間」を設定する方法を採っています。この方法で「告知」の代用をしています。

＊告知とは・・・

過去の病歴や現在の健康状態を質問に答える方法で保険会社に告げること。これにより、保険会社は保険契約を引き受けるかどうかを決めています。

４． 保険料負担を考えて保険を選ぶ

契約に際して、保険料負担は重要な問題です。保険料を払うために日常生活を切り詰めるのは本末転倒でしょう。契約に際しては、「今は払える」ということで契約しがちですが、「いつまで払う」や「いつから保険料が変わっていくらになる」ということをチェックして加入しましょう。
保険料負担が難しくなったら、「解約する（やめる）」というのでは、それこそ「掛け捨て」になりかねません。保障は「多く（高額）あったほうが良い」のは事実ですが、その分、保険料負担も重くなります。
保障にばかり目を向けて契約するのではなく、「いくらなら支払える、いつまでなら支払える」ということを前提に、無理の無い保険料負担（現在だけでなく、支払が終了するまで）を考えて、自分にあった保障を選びましょう。

　少額短期保険業の保険でもこの点は商品に「バラつき」があります。一般の生命保険会社に近い保障額を設定している会社から、逆に一般の生命保険会社では取扱いしないような「少額」の保障を提供する会社もあります。この点は、各少額短期保険業者の「考え方」の違いが表れているところですので、比較してみるのも面白いでしょう。